ついにキタ。
The Economistからウェブサイトの有料化方針についてメールがきました。
最近忙しいので、じっくり読む活字メディアはThe Economistだけになってしまっているのですが、今はウェブサイトで過去1年分の記事が最新号も含め無料で読めます。
The Economistの素晴らしさはこちら→『The Economistを読もう！』
私が普段読むメディアはこちら→『私の情報ソース』
記事全文がオンラインで公開されているため、私もブログで引用しやすく助かっていたのですが、「最新号が無料で読めるって随分太っ腹だなー」と思っていたところ、やはり最新号は購読者のみアクセスできるようにするなど制限の流れ。
私は購読者なので影響はないのですが、今までオンラインで読んでいた人には影響ありますねー
英米の新聞メディアは、目玉の解説記事や寄稿も含めオンラインで全面的に無料のところが多いです。 ところが、昨年以来の不景気と広告収入減少の影響がメディア業界を直撃しており、ルパート・マードックのニューズ・コープが傘下の新聞（Wall Street Journalなど）を年内に有料化すると発表するなど、英米新聞業界は無料と有料の間を揺れ動いているようです（参考：小林恭子の英国メディア・ウォッチ）。
Yahoo!ニュースなどのサイトの発達で「ニュース情報は無料が当たり前」と人々が考えるようになり、先進国の新聞はどこでも発行部数の減少が続いています。 廃刊の道を辿った欧米の地方新聞は数えきれず、今後も続く見込み。
NBOnline : 欧米の新聞は、既に死んでいる
世界で発行数が多い新聞のトップ4は日本の全国新聞（順に読売、朝日、毎日、聖教）で、オンラインではほとんど記事が公開されておらず、我が道を行っているようですが、それでも衰退への道は免れないでしょう・・・
The Economistのように卓越した分析記事中心の専門誌や、VOGUEなどビジュアル重視の雑誌は発行部数を落とさず勝ち残っているそうで、本当に読む（見る）価値のあるメディアだけが紙媒体で残るんでしょう。
また、読む価値のあるメディアだけ課金が進むと、ジャーナリストの個人名が全面に出てくることが多くなります。 私もIHTやFTはニュースは読まず、好きなコラムニストのコラムだけ読みます。 個人的には、こういう個人のエンパワーメントが進む流れは大好き。
情報が溢れすぎていて収拾力よりは選択力の方が重要な時代。
いかに「つまらない情報を入れる時間を減らす」かは引き続き課題です。
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